近年、メンタルヘルスの問題や障害により就労に困難を感じる人が増加しています。そんな中で、リワークと就労移行支援という2つの支援制度が注目を集めています。

この記事ではリワークと就労移行支援の違いを解説し、あなたに最適な支援方法を選ぶための情報を紹介します。

なおリワーク全般に関すること、特徴や基本的な流れを知りたい方は以下をご覧ください。

リワークと就労移行支援の基本知識

リワークは、主に休職中の会社員を対象とした職場復帰支援プログラムです。メンタルヘルス不調により休職した従業員が、円滑に職場に復帰できるよう支援することを目的としています。

一方、就労移行支援は障害者総合支援法に基づく福祉サービスの一つで、主に障害者手帳を所持している方を対象に、一般就労に向けた訓練や支援を提供します。

両者は就労に困難を抱える人々を支援するという点で共通していますが、対象者や支援内容、利用期間、費用など多くの面で異なります。

リワークと就労移行支援の対象者の違い

リワークの主な対象者は、メンタルヘルス不調により休職中の会社員や、うつ病や不安障害などの精神疾患から回復途中の方です。既に雇用関係のある会社員を対象としているため、休職中の方や休職からの復帰を目指す方が主な利用者となります。

一方、就労移行支援の主な対象者は、障害者手帳を所持している方や障害者総合支援法におけるサービス受給者証を持っている方です。一般就労を目指している障害のある方や、就労経験が少ない、または全くない障害のある方が対象となります。

リワークと就労移行支援の支援内容の違い

リワークプログラムでは、ストレスマネジメント、認知行動療法、タイムマネジメント、コミュニケーションスキルの向上などが提供されます。これらのプログラムを通じて、職場復帰に必要な心身の状態と能力の回復を目指します。

就労移行支援では、就労に必要な知識・能力の習得、職業能力の開発・向上、職場体験・実習、就職活動支援、職場定着支援などが提供されます。一般就労に向けた準備と支援を幅広く行います。

リワークは職場復帰に特化したプログラムであるため、より実践的な内容が多く含まれています。一方、就労移行支援は一般就労に向けた基礎的なスキルの習得から就職活動、職場定着まで幅広くサポートします。リワークプログラムの中では実際の通勤を想定した通勤訓練というものが行われますが、その詳細は以下で解説しております。

リワークと就労移行支援の利用期間と頻度について

リワークプログラムの利用期間は、一般的に2〜6ヶ月程度です。個人の回復状況や職場の状況に応じて調整されることが多いです。利用頻度は、週2〜5日程度が一般的で、1日の利用時間は通常4〜6時間程度です。

それに対し就労移行支援の標準的な利用期間は最長2年間です。

ただし、個人の状況や目標に応じて、より短期間の利用も可能です。利用頻度は週5日程度が一般的で、1日の利用時間は通常6〜7時間程度です。

リワークは比較的短期間で集中的に行われるプログラムであり、早期の職場復帰を目指す方に適しています。一方、就労移行支援はより長期的な視点で支援を行うため、就労に向けた準備に時間がかかる方や、じっくりとスキルを身につけたい方に適しています。

リワークと就労移行支援の費用と制度の違いについて

リワークプログラムの費用は、医療機関や民間のリワーク施設によって異なります。医療機関で行われるリワークプログラムの場合、健康保険が適用されるため、自己負担は3割程度となります。また、自立支援医療制度を利用することで、自己負担額は0〜1割になり、前年の収入に応じて月額自己負担の上限も設定されます。

就労移行支援は障害福祉サービスの一つであるため、原則として利用者の自己負担は1割です。ただし、所得に応じて月額上限が設定されており、多くの場合、数千円から1万円程度の負担で利用できます。

一般的に、就労移行支援とリワークの経済的負担は同程度と言えます。ただし、リワークは職場復帰を前提としているため、収入の見通しが立てやすいという利点もあります。

リワークと就労移行支援を利用するまでの違い

リワーク利用までのプロセスは、主治医への相談、会社への相談、リワーク施設の選択、初回面談、主治医の許可、利用開始という流れになります。一方、就労移行支援利用までのプロセスは、障害者手帳の取得、市区町村の窓口に相談、サービス等利用計画の作成、支給決定、事業所の見学と選択、利用契約の締結、利用開始という流れになります。

リワークは主に医療機関や会社との調整が中心となりますが、就労移行支援は行政手続きや福祉サービスの利用申請が必要となります。リワークは比較的迅速に利用を開始できる場合が多いのに対し、就労移行支援は手続きに時間がかかることがあります。

リワークと就労移行支援のメリット、デメリット

リワークのメリットとしては、職場復帰に特化したプログラム、メンタルヘルスケアの専門性、段階的な復職準備、同じ立場の人との交流、再発予防スキルの習得などが挙げられます。

デメリットとしては、費用負担、利用条件の制限、期間の制限、職場環境への依存、転職支援の限界などがあります。

就労移行支援のメリットとしては、幅広い支援内容、低コスト、長期的な支援、職場体験の機会、就職後のフォローアップなどが挙げられます。

デメリットとしては、利用条件の制限、一般就労への移行に時間がかかる可能性、支援内容の質のばらつき、集団プログラムの多さ、福祉的就労との混同などがあります。

リワークと就労移行支援：6項目の比較一覧

両者の違いを下表にまとめました。自身の状況（在職中か離職中か、障害者手帳の有無など）を確認しながら参照してください。

項目	リワーク（医療機関）	就労移行支援
目的	休職者の職場復帰	障害のある方の一般就労
対象者	精神疾患で休職中の在職者	障害者手帳または受給者証を持つ方
費用	医療費の1〜3割（自立支援医療で1割以下も可）	原則1割（所得に応じた月額上限あり）
期間	2〜6か月程度	最長2年
利用場所	医療機関・クリニック	就労移行支援事業所
利用条件	主治医の許可・在職中であること	障害者手帳または自治体の支給決定
申請窓口	主治医・医療機関	市区町村の障害福祉窓口

どちらを選ぶべきか：状況別の判断基準

両者の選択は「現在の雇用状況」と「目指すゴール」で判断するのが基本です。

リワークが向いている人

• 現在も雇用関係があり（休職中）、元の職場への復帰を目指している
• うつ病・適応障害・不安障害などで休職中で、治療が一定程度進んでいる
• 主治医から復職準備を勧められている
• 医師の管理下で、復帰後の再発予防も含めた医療的サポートを受けたい
• 比較的短期間で職場復帰を目指したい

就労移行支援が向いている人

• 離職しており、新たな一般就労を目指している
• 障害者手帳を取得済み、または取得を検討している（手帳がなくても、医師の診断書などをもとに市区町村から受給者証が交付されれば利用できる場合があります）
• 就職活動や職場定着まで含めて、最長2年かけてじっくり準備したい

判断に迷うとき

• 障害者手帳を持っていない休職者：原則としてリワークの対象です
• 職場復帰か転職か、まだ決まっていない：まず主治医に相談し、リワークに参加してから判断するケースが多くあります

「復職か、転職・新規就職か」という自分の目標を軸に選ぶのが最初のポイントです。迷う場合は、主治医や医療ソーシャルワーカーへの相談が出発点になります。

医療リワークを選ぶ際のポイント

リワークには「医療リワーク」「職リハリワーク」「就労移行支援事業所のリワーク」の3種類があります。医療リワークは病院・クリニックが提供するため、症状の変化に医師がすぐ対応できる点が利点です。

リワーク・就労移行支援と混同しやすい制度との違い

「リワーク」「就労移行支援」以外にも、就労支援には複数の制度があります。名称が似ているため、状態に応じてどれが該当するか整理しておくと選択がスムーズになります。

これらはいずれも障害福祉サービスであり、対象は障害者手帳や受給者証を持つ方です。リワークは医療機関で行う休職者向けの復職支援であり、これらの障害福祉サービスとは制度の枠組み自体が異なります。

復職を目指す段階でリワークのメリット・デメリットを把握しておくと、後の判断がしやすくなります。リワーク（復職支援）を受けるメリットやデメリットについて解説もあわせてご確認ください。

特徴を理解し、最適な支援方法を選びましょう

リワークと就労移行支援は、どちらも就労に困難を抱える人々を支援する重要なサービスです。自分の状況や目標に合わせて適切な支援を選択することが、スムーズな職場復帰や就職成功への近道となります。

特に休職中の会社員の方や、メンタルヘルスの問題から早期の職場復帰を目指している方には、リワークプログラムがおすすめです。当院のリワークプログラムは、1ヶ月程度から利用可能な「通勤訓練コース」と、4ヵ月～半年程度で行なう「リワーク標準コース」の2種類をご用意しています。

リワーク標準コースでは、集団認知行動療法やアサーションスキルを学ぶプログラムを通じて、休職前の自身のストレス対処について振り返り、再発予防のためのストレス対処スキルを高めることができます。また、グループワークでは他の参加者と協力して業務を進める感覚を取り戻したり、共通の悩みについて話し合うことができます。

さらに当院のリワークプログラムでは「再休職予防レポート」の作成を通じて、復職後の再発予防にも力を入れています。うつ病の再発率は約60％と高いと言われていますが、このレポートを活用することで、不調のサインに早めに気づき、適切に対処することができます。また、復職に当たっての会社担当者との面談や産業医面談等の際、復職後も安定して働くための準備があることを理解してもらえます。

惟心会メンタルクリニック（月島駅・豊洲駅より徒歩2分）には精神科専門医が10名以上在籍し、うつ病・適応障害・双極性障害・発達障害など幅広いケースに対応しています。医師・心理士が連携してプログラムを組み立て、治療と復職準備を一体的に進めます。「復職すべきか、転職すべきか」で迷っている段階や、自立支援医療の申請についてもご相談いただけます。まずは外来受診またはLINEでお気軽にご相談ください。

リワークプログラムに興味をお持ちの方は、まずは当院のリワークプログラムへお問合せください。経験豊富なスタッフが、あなたの状況をお伺いし、最適なプログラムをご提案いたします。一緒に、あなたの職場復帰への道筋を立てていきましょう。

よくある質問（FAQ）

Q. リワークと就労移行支援を同時に利用できますか？

原則として同時利用はできません。両制度の目的・対象が異なるため、在職中であればリワーク、退職後に新たな就職を目指すなら就労移行支援が選択肢になります。主治医や支援機関と相談のうえ、現状に合ったサービスを選びましょう。

Q. 障害者手帳がなくてもリワークは使えますか？

はい。医療リワークは障害者手帳の有無を問わず、主治医が復職に向けたプログラムを必要と判断した休職中の方であれば利用できます。医療機関のリワークは健康保険が適用され、自立支援医療制度の活用で費用負担をさらに軽減できる場合があります。

Q. 休職せず在職中でも就労移行支援は使えますか？

原則として、就労移行支援は「就労を希望する障害者」が対象です。在職中の方がそのまま利用するケースは少なく、離職後または休職からの転職を検討している場合に適しています。

Q. 手帳がなくても就労移行支援は利用できますか？

医師の診断書と市区町村による受給者証の交付があれば、障害者手帳がなくても利用可能な場合があります。詳細は居住地の障害福祉窓口にお問い合わせください。

Q. リワークは精神科クリニックでも受けられますか？

はい、受けられます。医療リワークは精神科・心療内科の病院やクリニックが提供しています。リワーク（復職支援）プログラムの詳細もあわせてご覧ください。

Q. 復職後に再び体調を崩した場合はどうすればよいですか？

再休職となった場合でも、状況に応じて再度リワークを利用できるケースがあります。リワークのメリット・デメリットを事前に把握したうえで、主治医と復職計画を立てることが再発予防につながります。

関連するリワーク記事

惟心会のリワークプログラムを見る